みなさん、健康診断は受けていますでしょうか？

何年も受診していないという方は少なくないのではないでしょうか。

「時間もないし元気だから大丈夫！」「どこで受けたらいいかわからない」など理由はさまざまかと思います。

今回はフリーでお仕事をしているとつい後回しにしてしまいがちな健康診断の受け方についてお伝えします。

0.　健康診断のポイント

• 健康管理のきっかけは健康診断から
• 受診義務なし！でも仕事と同じくらい大切です
• 健康診断は種類によって費用は抑えられる
• 残念・・・受診費用は経費計上＆医療費控除NG

 

1.　自分のからだを知ることが大事

フリーランスの場合、健康診断の受診義務はなく、費用も自己負担、手配も自身で行わないといけません。受診したからといって報酬を得られるわけでもありません。

しかし、自身の不調に気づかず、万が一病気やけがをしてしまい、仕事ができない状態となると収入もストップしてしまいます。もちろん、フリーランスには会社員のように有給休暇や失業保険はありません。

フリーランスは自身の体あってこそ。万が一を起こさないために健康診断を受けて自身のからだのことを知り、予防していくことが大切です。

 

2.　健康診断を受診してみよう

健康診断は病院に予約するだけなので簡単に受診できます。また、中には費用を抑えてお得に受診できる方法がいくつかあります。

では、どのような健康診断があるのか以下ご紹介します。

 

◆  各市区町村で実施する健診

国民健康保険の加入者を対象に勤務先などでの受診の機会がない方向けに実施しています。

一般的な健康診断の内容で、無料や費用がかかっても1,000円前後のかなり低価格で受診が可能です。

たとえば、品川区の場合は以下の内容となっています。

自治体によって対象年齢や料金は異なりますので詳細はお住まいの市区町村のHPなどをご確認ください。ただ、費用もほとんどの自治体で気軽に受診できる金額となっていますので活用しないともったいないです。

 

◆  特定健診（40歳～74歳の方向け）

各種医療保険に加入者のうち40歳から74歳までの方を対象として実施されています。もちろん国民健康保険も対象です。

1つ目の健診と異なる点は、生活習慣病（糖尿病、高血圧症、高脂血症等）の原因となるメタボリックシンドロームの早期発見・予防を目的とした健診です。

特定健診の場合、一部有料となりますが基本的には無料となっています。事前予約などが必要な場合もありますので、こちらもお住まいの自治体へお問い合わせください。

 

◆  健康保険組合で実施する健診

会社に勤めていた場合、手続きをすると会社を辞めた後、前職の会社の健康保険組合に2年間延長して加入ができます（任意継続）。その場合、加入している健康保険組合の健康診断を利用できます。

また、フリーランスの方向けの国民健康保険組合がありますので、加入するのもおすすめです。団体加入に入会金や年会費はありますが、組合へ加入することで、福利厚生として健康診断費用の補助を受けられます。

いずれも市区町村より多少費用はかかるかもしれませんが、1,500～3,000円程度で済む場合が多いようです。組合に連絡するだけで手続きをしてくれることが多いので加入している場合はいちばん手間がかからない方法でしょう。

 

◆  一般的な病院で実施する健診

自治体の補助対象とならない年齢や、健康保険組合に加入していない場合はお近くの病院などで受診することになります。

健康診断は保険適用外ですので、病院や検査項目によって金額が異なります。一般的な検査項目で8,000～13,000円程度が相場です。有料ではありますが気になる検査などお好きなように追加することができます。

手続きなどは特にないのでご自身で受診したい病院に直接連絡するだけでOKです。

 

◆    もっと詳しく検査したい方は

人間ドックやがん検診なども受診してみましょう。定期健診との違いは、より専門的な検査を行えることです。

人間ドックの場合、5～10万円と高額となり、また補助がほとんどありません。費用はかかりますが総合的に精密検査を受診できますのでしっかり検査したい方は一度試してみるのもいいかもしれません。

がん検診については、各自治体で特定の年齢の方向けに無料や低価格で実施されているところが多いです。

自治体によって異なりますが、以下のような検診を大変お得に受けられます。

ぜひお住まいの市区町村のHPを調べてみてください。

 

◆    比較

 

3.　健康診断の費用って経費にできるの？

個人事業主のみなさんにとって、経費計上できるかできないかは気になるところですよね。

残念ながら健診費用は事業の経費として認められていません。

しかも、健康維持や予防を目的としているため医療費控除の対象にもなりません。

個人事業主は健康診断の受診義務がありませんので、あくまで自身の健康状態の確認や予防という認識となります。

 

4.　さいごに

健康診断は経費に計上できないというデメリットはあります。しかし、知らず知らずのうちに大きな病気にかかり、高額な医療費が発生し、その間の収入がストップしてしまってはその何倍もマイナスになってしまいます。

これから先も長くバリバリフリーランスとして働いていくのであれば、健康でいることは必要不可欠ですよね。

ぜひ、この機会に健康診断でご自身のからだを調べてみてはいかがでしょうか。